投資について学びたい方、将来に向けて資産運用を考えている方は多いのではないでしょうか。でも、どんな投資商品があるのか、どうやって始めればいいのか、迷ってしまいます。
本記事では、初めての方にも分かりやすく、代表的な投資商品の特徴や違いをご紹介します。投資の基本的な仕組みから、実際の始め方まで、順を追って解説していきます。
投資には様々な種類があり、それぞれに特徴があります。ここでは主な8つの投資法を紹介します。
種類 | 初心者向け度 | 期待収益 |
---|---|---|
株式投資 | ||
債券投資 | ||
投資信託 | ||
不動産投資 | ||
外貨投資 | ||
仮想通貨 | ||
コモディティ投資 | ||
デリバティブ投資 |
※初心者向けかどうかは、知識と経験が必要なものほど難易度が高めと判断しています。
なお、この記事は投資の基礎知識をお伝えすることが目的です。実際に投資を始める際はさらに調査し、ご自身の生活状況や将来設計に合わせて、慎重に判断していただければと思います。
それでは順番に説明します。
株式投資
基本的な仕組みと特徴
株式投資とは、企業の株式(株)を購入することで、その会社の株主になる投資方法です。株主になると、会社の成長に応じて2つの収益を得ることができます。
- キャピタルゲイン:株価が上がった時の値上がり益
- インカムゲイン:企業が利益の一部を株主に還元する配当金
キャピタルゲインは例えば1万円で買った株が1万2千円になれば、2千円の利益になります。
インカムゲインは業績の良い企業であれば、定期的な配当金収入が期待できます。
購入方法と費用
株式投資を始めるには、最初にネット証券会社で口座を開設します。例えば次のように特徴の異なる証券会社から選ぶことができます。
- SBI証券
- 楽天証券
- マネックス証券
取引にかかる主な費用には、株式の売買時に発生する購入手数料と、保有期間中の口座管理料があります。ただし、ネット証券では口座管理料が無料の場合が多く、最近は1株から購入できる銘柄も増えています。
リターンとメリット
日本の株式市場の年間リターンは、市場全体を長期で見ると平均6~8%程度とされています。ただし、企業選びや投資のタイミングによって、実際の収益は大きく変わります。
株式投資の大きなメリットは主に次のようなことです。
- 少額から始められる
- 好きな時に売却できる換金性の高さ
- 経済や企業への理解が深まる
値上がり益と配当金の両方が期待できる点も特徴です。またインフレ時には企業が価格転嫁を行うことで、物価上昇の影響を受けにくい特徴があります。
リスクと対策
株式投資の最大のリスクは、株価の変動です。元本は保証されていません。株価変動の主な要因は次の4つです。
- 企業業績
- 国内外の経済状況
- 社会情勢(政策、災害、戦争など)
- 投資家心理
また、投資先の企業が破綻した場合、大きな損失を被るリスクもあります。
リスク対策として重要なのが分散投資です。分散投資する場合に配慮する点は、
- 複数の企業に投資
- 複数の業種に投資
- 企業規模に合わせた購入バランス
株式取引で得た利益には税金がかかります。具体的な税率や確定申告の方法については、取引を始める際に証券会社から提供される資料で確認することができます。
株式投資は取引方法を覚えれば気軽に購入できます。ただ安定して利益を得るには、多くの学習と経験が必要不可欠です。
労力を掛けずに売買を繰返すと損失が拡大します。逆にしっかり経験を積めば、想定以上の収益を得る可能性を秘めています。
債券投資
基本的な仕組みと特徴
債券投資とは、国や企業が発行する借用証書(債券)を購入する投資方法です。一定期間お金を貸し出し、その見返りとして利息を受け取ります。
購入した債券は、満期まで保有すれば確実に最初の元本(償還金)が返金されます。
利息は通常、半年に1回など定期的に支払われ、安定した収入が得られます。
債券の種類には主に次のようなものがあります。
- 日本が発行する国債
- 企業が発行する社債
- 海外国が発行する外国債
一般的に、発行体の信用力が高いほど利回りは低くなり、社債より国債の方が金利が低い傾向があります。
購入方法と費用
債券は、証券会社や銀行で購入することができます。国債であれば、郵便局でも購入可能です。まずは口座を開設し、そこから債券を選んで購入します。
購入時には債券の額面(1万円や10万円など)に加えて、売買手数料がかかります。また、債券を保管するための口座管理料が必要な場合もあります。
一般的な個人向け国債は1万円から購入できますが、社債は100万円単位での取引が一般的です。取引所を通じて売買する債券は、株式と同様に市場価格で取引されます。
リターンとメリット
債券の利回りは、日本国債で年0.1~1%程度、社債では年1~3%程度が一般的です。アメリカ国債で約4%です。株式と比べると低めですが、安定した収入が期待できます。
債券投資の最大のメリットは、
- 満期まで保有すれば元本が確実に償還される
- 定期的に利息収入が得られる
- 価格変動リスクがなく市況に影響されない
ただ注意点として上記は債券発行時に購入し、満期まで保有した場合に限ります。発行後に購入する場合は、政策金利の変動に応じて債券価格が変動します。
政策金利が下がる局面では債券価格が上昇し、売却益を得られる可能性もあります。景気後退時には、比較的安定した値動きを示す傾向があります。
リスクと対策
債券投資の主なリスクは、
- 金利変動リスク
- 信用リスク
- インフレリスク
金利が上昇すると債券価格は下落し、途中で売却する場合は損失が発生する可能性があります。
信用リスクとは、発行体が経営破綻などで利払いや償還ができなくなるリスクです。国債は国が発行するため信用リスクは極めて低いですが、社債は企業の業績悪化に注意が必要です。
インフレリスクとは物の価値が上がる→お金の価値が下がる現象です。貸し出したお金は長期になればなるほど、その価値が下がる可能性があります。
リスク対策としては、複数の発行体の債券に分散投資することや、インフレを考慮した利息を選ぶことが有効です。また個人に合わせた最適な投資期間を選ぶことで、リスクを抑えることができます。
債券を直接購入するには少し投資額が大きいため、少額から購入できる投資信託を活用するのも1つです。リスクを抑えたい方に適した投資商品です。
投資信託
基本的な仕組みと特徴
投資信託とは、多くの投資家から集めたお金をまとめて、専門家(ファンドマネージャー)が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。
投資信託は、少額の資金でも多くの銘柄に分散投資ができます。例えば、100円からでも世界中の株式や債券に投資することが可能です。
運用方針は投資信託ごとに決められており、取扱う商品には次のようなものがあります。
- 国内や外国株式
- 債券
- 不動産
- 上記を含むバランスタイプなど様々
多くの投資信託は株式のようにリアルタイムではありませんが、毎日取引されます。また、毎月一定額を積み立てる投資も可能です。
購入方法と費用
投資信託は、証券会社や銀行、ネット証券で購入できます。口座を開設後、自分の目的に合った投資信託を選んで購入します。
主な費用には、次のものがあり証券会社や投資信託によって異なります。
- 売買手数料:売り買い時の手数料
- 信託報酬:保有期間中にかかる運用管理費用
- その他の費用
売買手数料は0円という証券会社も増え、実際必要な手数料は信託報酬とその他の費用となります。低価格化が進んでおり、2つを合わせた年間手数料が購入価格の0.3%未満という商品も多く存在します。
リターンとメリット
投資信託のリターンは、投資対象や運用方針によって大きく異なります。目安としては、
- 株式中心なら年5~7%程度
- 債券中心なら年1~3%程度
- バランスタイプは上記の中間
株式/債券投資とは異なる最大のメリットは、
- 少額から定期的な積立投資が可能
- 自動的な分散投資と運用
- 世界中の様々な資産に投資可能
- NISA(非課税制度)に対応
無理のない範囲で長期的な資産形成を行えます。運用状況も定期的にレポートで確認できるため、初心者でも始めやすい特徴があります。
リスクと対策
投資信託は次のようなリスクがあります。
- 価格変動リスク:投資対象の影響で価格が上下する
- 元本割れリスク:購入時の基準価格を下回る
- 手数料リスク:高額手数料が収益を悪化させる
投資目的に合った投資信託を選ぶことが重要です。例えば、リスクを抑えたいなら債券中心、収益性を重視するなら株式中心の投資信託を選びます。
最も効果的なリスク対策は、分割購入と長期運用です。定期的に積立購入し、売却することなく長期保有すると、市場の変動リスクを抑えることができます。
既に分散投資されているため、初めの方でも扱いやすい投資商品です。手数料に注意して最適な商品を選択することが重要です。
不動産投資
基本的な仕組みと特徴
不動産投資とは、アパートやマンションなどの物件を購入し、賃貸収入を得る投資方法です。投資用不動産を所有することで、毎月の家賃収入が期待できます。
主な収益源は、次の2つです。
- インカムゲイン:毎月の家賃収入
- キャピタルゲイン:物件売却時の値上がり益
不動産は、実物資産として長期にわたって価値を保ちやすい特徴があります。立地や物件の特徴によって収益性は異なりますが、安定した家賃収入が見込めます。
購入方法と費用
不動産投資を始めるには、不動産会社で物件を探すところから始まります。物件選びから契約、管理まで、不動産の専門家のサポートを受けられます。
必要な費用としては次が挙げられます。
- 物件購入費用
- 仲介手数料
- 登記費用
- 不動産取得税
- 修繕費や管理費(保有期間中)
一般的な新築のアパートやマンションの場合、ローンを活用することも可能です。ただし、頭金や諸費用として一定の自己資金が必要になります。
リターンとメリット
不動産投資の利回りは、物件の立地や築年数によって異なりますが、一般的な賃貸用不動産では年4~6%程度の家賃収入が期待できます。
大きなメリットは、
- 毎月安定した家賃収入が得られる
- ローンを活用し、自己資金以上の物件に投資できる
不動産は実物資産のため、インフレに強い特徴があります。また、減価償却費や経費を活用することで、税務上のメリットを得られる可能性もあります。
リスクと対策
不動産投資の主なリスクには次があります。
- 空室リスク
- 価格変動リスク
- 修繕リスク
- 災害リスク
入居者が見つからない期間は家賃収入が得られず、管理費などの支出は継続して発生します。
また、築年数の経過とともに物件価値が低下する可能性があります。立地の衰退や建物の老朽化により、家賃収入が減少したり、将来の売却時に損失が発生したりする可能性があります。
リスク対策としては、立地や需要を十分に調査することが重要です。また、修繕費用や空室時の対応資金を事前に準備しておくことで、安定した運用を継続できます。定期的な修繕や管理を行い、物件の価値を維持することも大切です。
投資ではありますが事業に近い側面があるので、しっかり知識を身に付けて始めることが大切です。
また詐欺に近い手口も横行しているので、充分に調査してから始めましょう。
外貨投資
基本的な仕組みと特徴
外貨投資とは、円を外国通貨に換えて運用する投資方法です。為替レートの変動を利用して利益を得ることができます。
主な運用方法として次のようなものがあります。
- 外貨預金:初心者向け
- FX(外国為替証拠金取引):中級者~向け
利益を出す方法としては、
- 外貨の売買による為替差益
- 円より金利が高い外貨を保有する金利収入(スワップ金利)
例えば円をドルに換えて円安になると、外貨の価値が上がり、円に戻したとき利益が増えます。また、金利の高い国の通貨に投資すれば、保有しているだけで金利収入が得られます。
為替レートは各国の経済状況や政治情勢などの影響を受けて変動します。
購入方法と費用
外貨投資は、銀行や証券会社で始めることができます。まずは口座を開設し、円を外貨に両替することから始まります。
主な費用として、円から外貨、外貨から円に両替する際の為替手数料がかかります。手数料は金融機関や通貨の種類によって異なります。
外貨預金は少額から始められますが、FXの取引単位は1万通貨となっていて、元手が少ない場合はレバレッジを掛けて元金の数倍の取引が可能です。取引時間は通貨によって異なり、24時間取引できるものもあります。
リターンとメリット
外貨投資のリターンは、為替レートの変動と金利収入の組み合わせによって決まります。例えば、年利2%の外貨預金に投資し、10%の円安が進めば、合計12%程度の収益となります。
外貨投資のメリットは、円以外の通貨に分散投資できることです。世界の主要通貨に投資することで、為替リスクを分散させることができます。
また、日本より金利の高い国の通貨に投資することで、より高い金利収入を得られる可能性があります。経済情勢の異なる国の通貨に投資することで、リスク分散効果も期待できます。
FXではレバレッジを活用することで少額から投資を始められるという利点があります。
リスクと対策
外貨投資の最大のリスクは為替変動リスクです。円高が進むと、外貨建ての資産価値が目減りする可能性があります。また、新興国通貨は先進国通貨に比べて変動が大きくなる傾向があります。
為替手数料も重要な考慮点です。両替の際に手数料がかかるため、短期間での売買を繰り返すと、手数料負担が大きくなり損失が増える可能性があります。
FXについてはレバレッジを掛けて購入することで元手が少なくても大きな取引ができますが、その分、マイナスとなった場合には損失も大きくなるので注意が必要です。
リスク対策としては、以下が有効です。
- 複数の通貨に分散投資
- 長期投資
- 定期的に少額ずつ投資する積立投資
短期的な為替変動の影響を抑えるため長期投資が有効です。また少額の積立投資は、為替変動リスクを抑える効果があります。
激しく為替が変動するタイミングもあるため、経済情勢を注視しながら行いましょう。特にFXのレバレッジ取引では損益が大きくなるため注意が必要です。
仮想通貨(暗号資産)
基本的な仕組みと特徴
仮想通貨とは、ブロックチェーン技術を使用したデジタル通貨です。銀行などの金融機関を介さず、インターネットを通じて直接取引ができます。
代表的な仮想通貨にはビットコインやイーサリアムがあります。それぞれ特徴が異なり、利用目的や技術の仕組みも様々です。
取引所での価格は需要と供給によって決まり、24時間365日取引が可能です。世界中の投資家が参加する市場で、取引高も増加傾向にあります。
購入方法と費用
仮想通貨は、専門の取引所で購入することができます。まずは取引所で口座を開設する必要があります。
主な費用には、仮想通貨の売買時に発生する取引手数料があります。また、仮想通貨を別のウォレット(保管場所)に移す際には、送金手数料がかかることがあります。
多くの取引所では少額から取引を始めることができ、スマートフォンのアプリを使って簡単に売買できます。また、定額での積立投資にも対応している取引所があります。
リターンとメリット
仮想通貨は価格変動が大きく、短期間で大きな値上がりを記録することがあります。ただし、その分リスクも高い投資対象といえます。
メリットとしては次が挙げられます。
- 24時間取引が可能
- スマートフォンがあればいつでもどこでも売買可能
- 国境を越えた送金が比較的容易
- ブロックチェーンという新しい技術への期待
今後の発展が期待されている分野で、その進化により、様々な用途での活用が検討されています。
リスクと対策
仮想通貨のリスクは、
- 短期間での激しい価格変動
- 取引所のハッキング
- 商品の詳細不明瞭
- 今後の法規制の変更
短期間の大幅な値下がりで、投資額が大きく減少する可能性があります。また、次々と新しい技術が生まれるため、事前に調査/研究が必要です。
リスク対策としては、信頼できる取引所を選び、セキュリティ対策をしっかりと行うことが必要です。長期保有する場合は、ハードウェアウォレットなど、より安全な保管方法を検討することをおすすめします。
今後も期待が高まる商品ですが、値動きの激しさ以外に多くのリスクが存在します。常に最新情報にアップデートしながら運用を行いましょう。
コモディティ投資
基本的な仕組みと特徴
コモディティ投資とは、原油や金、銀、穀物などの商品(実物資産)に投資する方法です。これらの価格変動を利用して利益を得ることを目指します。
商品の価格は、世界的な需要と供給のバランスによって決まります。天候や災害、政治情勢などの影響を受けやすい特徴があります。
一般的な投資家は、実物を直接保有するのではなく、商品先物取引や商品連動型の投資信託などを通じて投資を行います。これにより、保管や輸送の手間を避けることができます。
購入方法と費用
コモディティ投資は、商品取引所や証券会社を通じて行います。投資信託でも購入できます。
主な費用には、
- 取引手数料
- 証拠金(取引保証金;商品先物取引の場合)
- 運用管理費(投資信託の場合)
商品によって最低取引単位や取引時間が異なります。投資信託を利用する場合は、比較的少額から始めることができます。
リターンとメリット
コモディティ投資のリターンは、商品の需給バランスや世界経済の動向によって大きく変動します。特に希少価値のある商品は、価格が大きく上昇する可能性があります。
実物資産への投資は、インフレへの対策として注目されています。特に金は、世界経済の不安定さが増す時期に価値が上がる傾向があります。
株式や債券とは異なる値動きをする特徴があり、ポートフォリオの分散効果が期待できます。また、世界的な人口増加や経済成長に伴う需要増加の恩恵を受けられる可能性があります。
リスクと対策
コモディティ投資の主なリスクは、
- 価格変動リスク
- 災害リスク
- 政治情勢リスク
- 為替リスク
各リスクの影響を受けやすく、短期間で大きく価格が変動する可能性があります。
商品先物取引の場合、レバレッジ(証拠金取引)を利用するため、投資額以上の損失が発生するリスクがあります。また、市場の流動性が低い商品は、取引が困難になることもあります。
リスク対策としては次が有効です。
- 投資信託を活用
- 市場動向や世界情勢をこまめにチェック
- 長期投資
長期的な視点で投資を行い、急激な価格変動に備えることをおすすめします。
少し難易度の高い投資です。分配金などはなく、値上がり差額だけが収益となります。金などは株式と逆相関があると言われ、株式市場下落時の資産減少を防止できる可能性があります。
積立などを活用することでリスクを抑えた運用を心掛けましょう。
デリバティブ投資
基本的な仕組みと特徴
デリバティブ投資とは、株式や通貨、商品などの価格変動を参照して価値が決まる金融商品への投資です。先物取引やオプション取引が代表的です。
例えば、将来の価格を現時点で決めておく先物取引や、権利金を支払って売買の権利を得るオプション取引などがあります。これらを組み合わせることで、様々な投資戦略を立てることができます。
短期間で大きな収益を目指せる一方で、投資額以上の損失が出る可能性もある、ハイリスク・ハイリターンな投資方法です。
購入方法と費用
デリバティブ取引は、証券会社や金融機関を通じて行います。取引を始めるには、専用の口座開設と取引審査が必要です。
取引には証拠金(保証金)が必要で、これは取引額の一部となります。また、取引手数料や権利金(オプション取引の場合)などの費用がかかります。
デリバティブ取引には、取引単位や決済期限が設定されています。取引時間は、原資産(参照する資産)の市場に準じます。
リターンとメリット
デリバティブ投資の特徴は以下です。
- 少額の証拠金で大きな取引ができる
- 高いリターンを目指せる
- 相場下落でも利益を得る手法がある
- リスクヘッジ(価格変動の影響を軽減)
様々な市場環境で収益機会を作ることができるため、保有資産の価値を守るために利用することもできます。
リスクと対策
デリバティブ投資のリスクには次のようなものがあります。
- レバレッジ(証拠金取引)による損失拡大
- 仕組みが複雑
- 様々な価格変動の要因
- 取引期限による損失確定
デリバティブ投資の最大のリスクは、レバレッジ効果により投資額以上の損失が発生する可能性があることです。
リスク対策としては、取引のルールをしっかりと理解し、十分な知識と経験を積むことが重要です。また、投資可能な資金の範囲内で、損失限度額を決めて取引することが必要です。デリバティブ取引は投資経験者向けの投資方法といえます。
難易度が高い投資です。他の投資で知識や経験を積んでからチャレンジを検討しましょう。
注意事項や補足
これらの投資を始めるにあたって注意しておきたい点があります。
投資を始める前に
投資を始める際は、まず自身の目的や期間、リスクの許容度を考えることが大切です。短期的な利益を求めるのか、長期的な資産形成を目指すのか、目的に合わせて投資方法を選びましょう。
また、生活に必要な資金は投資に回さず、余裕資金の範囲内で始めることが大切です。投資は利益が出る可能性がある一方で、損失を発生するリスクもあります。
分散投資の重要性
一つの投資方法に資金を集中させるのではなく、複数の投資方法を組み合わせることで、リスクを抑えることができます。例えば、安定性の高い投資信託と、値上がりが期待できる株式投資を組み合わせるなどの方法があります。
税金を考慮
年間収益が20万円を超えると税金が生じます。投資対象により税率も変わってきますし、外国税や損益通算などに対して確定申告の活用もあるので事前に確認しましょう。税金については、iDeCoやNISAの活用も有効です。
段階的な投資の実践
投資は一度にすべての資金を投資するのではなく、少額から始めて徐々に投資額を増やしていくことをおすすめします。投資の経験を積みながら、自分に合った投資方法を見つけていきましょう。
まとめ
本記事では、初心者の方に向けて8つの代表的な投資方法について解説しました。どの投資方法も、それぞれに特徴とリスクがあります。
株式投資
企業の成長による利益と配当金が期待できます。初心者でも少額から始められ、情報も入手しやすい投資方法です。
債券投資
安定した利息収入が特徴です。満期まで保有すれば元本が保証されるため、安全性を重視する方に向いています。
投資信託
自動で運用が行われ、少額から分散投資が可能です。初めての投資としても取り組みやすく、長期の資産形成に適しています。
不動産投資
定期的な家賃収入が期待できます。実物資産のため価値が保ちやすく、インフレに強い特徴があります。
外貨投資
為替変動による利益と金利収入を得られます。世界の通貨に投資することで、リスク分散が可能です。
仮想通貨
24時間取引可能で価格変動が大きい特徴があります。新しい技術として注目されていますが、リスクも大きい投資です。
コモディティ投資
実物資産への投資であり、インフレ対策としても注目されています。世界の需給バランスが価格に影響します。
デリバティブ投資
様々な市場で収益機会を作れる一方、複雑でリスクの高い投資方法です。投資上級者向けの投資といえます。
投資を始める際は、自身の目的やリスク許容度を考え、分散投資を心がけることが重要です。まずは余裕資金の範囲内で、段階的に投資を始めてみましょう。